外資系転職は地獄?後悔したくない人へ徹底解説

こんにちは! 海外就職ノウハウの発信から実際に海外転職のサポートまで行っているアジアマガジン(@asia_maga)です。

いずれは外資系企業に転職しようと思っているんですが、友人が「外資系は地獄だからやめとけ」って言うんです・・・仕事は激務だしめちゃくちゃ詰められるし、死ぬぞって・・・涙

外資系は年収1,000 万円超える人もザラにいるけど、能力のない人はクビになる、とか、そんな話もよく聞きますよね。

そうです!そうです!転職して失敗したらと思うと怖くて・・・

外資系ならではのデメリットももちろんあります。でも転職前にデメリットや対策方法を知っておけば大丈夫!

  • なぜ外資系が地獄・・・と言われるか
  • どうすれば失敗しない外資系転職ができるのか

を徹底解説しますね!

この記事でも解説していますが、外資系転職に失敗しないためには転職エージェントを徹底的に活用することをおすすめします。すぐにでも、外資系転職を検討したい方はまず転職エージェントに登録しましょう。
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「外資系転職は地獄」と言われる6つの理由

理由その1|完全成果主義でリストラも?!

激務なうえにとにかく競争が激しくて、能力がないと思われたらクビになるんですよね?

安心してください。いくら外資系企業でも、突然クビになる、なんて地獄のようなことは起きません!

外資系企業であっても、日本で労働契約を結んでいれば、日本の法律に従って行動することが求められます。

日本の法律では、客観的に合理的な理由がなく、社会的通念上相当と認められないような解雇は認められません。

企業側が従業員を解雇するためには、

  • 人員整理の必要性があるか
  • 解雇を回避するための努力をしたか
  • 解雇となる従業員の選定に合理性があるか
  • 解雇にあたっての手続きが正当だったか

 

が問われます。実際に外資系企業の解雇が不当だとして、裁判で解雇が無効とされたケースもあります。

会社が求めているような結果が出なかったからクビ!なんてことはない・・・ってこと?

はい!外資系企業でも、会社が一方的に従業員をクビにすることはできません。

一方で仕事で求められる結果が出せないとPIPというプログラムを提案されることも多くあります。

PIPとは、業績改善プログラム(Performance Improvement Program)のこと。

結果が芳しくない従業員に対して業務改善や、能力開発・向上を目的として、実施されます。

一定期間の間に設定された課題をクリアすることを求められます。

クリアできれば通常業務に戻ることになりますが、クリア出来ない場合減給や降格となる場合が多くあります。

場合によっては異動を促されたり、退職を勧告されるケースも少なくありません。

突然明日から来なくていいよ!・・・なんてことはないけど、結果を出せないと働き続けることは難しそうですね・・・

そうですね。

多くの外資系企業で成果と給与が連動しています。

そのため直接クビにはならなくても、仕事を与えられなければ収入が一気に下がって退職せざるを得ない・・・ということもありますね。

ううう・・・やっぱり怖い・・・

クビにはならなくても、常に評価が待遇と連動するプレッシャーもあります。

プレッシャーに耐えられない人にとっては、地獄と感じられるかもしれないです・・・

結果を出せば年収1,000万円もあっという間に超えるけど、結果を出さなければ一気に500万円以下、なんてことも・・・?

そうですね。

常に自分に求められた成果を達成し続けることが必要です。

そのためにスキルアップし続けることや、社内の競争にもうまく対応できる力がいります。

それを「地獄のようにツライ」と思うか、「大変だけどやりがいがある!」と思えるかはその人次第ですね。

いくら外資系企業でも「一方的な解雇」は法律的にできません。

ただし成果が出せなければ働き続けにくくなることは事実。

一方で成果さえ出せれば年収1,000万円を超えることも。

理由その2|業績が悪くて、国内から撤退なんてことも?!

結構話題になったアパレル企業が、業績が悪くて日本から撤退・・・なんてニュースをたまに見ます。

国内から撤退になったら、従業員はクビ・・・ですよね?

2020年に行われた経済産業省の調査によれば、前年の2019年度に解散・撤退・外資比率低下となった企業数は86社。

2020年3月末の国内の外資系企業の数は2,808社ですから、だいたい全体の3%くらいが解散や撤退をしている、ということになります。

一方で、実は中小企業庁が発表している2021年版の小規模企業白書によれば、2019年度の国内企業の廃業率は3.9%なんですよ。

あ、あれ・・・?どちらも3%前後?

そうなんです。

確かに外資系企業は日本から撤退になるリスクがありますが、日系企業だって倒産のリスクがありますよね。

外資系企業だからリスクが高い・・・っていう訳でも無いみたいですね・・・!

日系企業にも倒産のリスクがあります。

外資系企業の撤退も、日系企業の倒産も、リスクの高さにさほど差はありません。

理由その3|長時間労働が多く、過酷な労働環境

外資系の証券会社に勤めていた友人が、少なくとも週1は徹夜でそれでも仕事が終わらないくらい激務って言ってたんですが・・・

それが本当なら、確かに「外資系は地獄」ですね。

でも一方で外資系企業=プライベートを大切にしていて休みがとりやすいというイメージもありますよね。

確かに・・・外資系だからといって激務だとは限らない・・・??

外資系企業といっても、業界により働き方の実態は異なります。

ロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社の調査によると、外資系金融業界で月40時間を超える残業を行っている人は全体の42%。

月80時間以上の残業を行っている人は11%です。

同じ外資系でも、IT業界だと月40時間を超える残業を行っている人は全体の11%。

月80時間以上の残業を行っている人は3%ですから、業界によってかなり違いがあることが分かります。

外資系だからといって、全ての企業が激務という訳ではありません。

一般的に労働時間が長く激務であることが多いといわれているのは、外資系金融や外資系コンサルですね。

激務なうえに外資系の中でも特にハイプレッシャーで、「外資系は地獄」と言っているのは外資系の中でも金融やコンサル業界の方が多い印象です。

外資系というだけで「激務なんだ」と思い込まず、ちゃんと志望する業界や企業のことを知る必要がありますね!

一般的に外資系金融や外資系コンサルは長時間労働であることが多いものの、外資系企業で残業が少なく働きやすい企業も多くあります。

外資系だからと一括りにせず、志望する企業について事前にきちんと調べておく必要がありますね!

理由その4|ハイプレッシャーで競争が激しく、ドライな人間関係

長時間勤務で激務かどうか…は外資系企業でも企業や業界によって変わります。

一方で労働時間に関わらず仕事自体はプレッシャーやストレスが多いため、それなりの覚悟が必要です。

外資系企業の場合、個人の仕事の範囲や達成すべきことが明確に決まっています。

そのうえで達成責任を徹底的に追求されます。

結果を達成すればインセンティブがもらえますが、未達成だと大幅にボーナスがカットされるなど仕事の結果が収入に直結します。

めちゃくちゃ合理的ですね・・・

はい。徹底して合理的であるというのは外資系企業の良さのひとつですね。性格や価値観にあっていれば働きやすいという面もあると思います。

ただし設定される目標はかなりハードであることは多いので、結果を出すためには相当なプレッシャーとの戦いがあるでしょう。

人間関係の面でも、外資系企業はよりプレッシャーを感じやすい面があるといえます。

外資系企業の場合、日系企業異なりチームではなく個人で仕事をする意識が強くあります。

もちろんプロジェクトチームなどが組まれることはありますが、その中でも個人の責任と役割がはっきりしています。

日系企業のようにチームのメンバーで協力やカバーをしあって働くというより、個人がそれぞれの責任を果たすというスタイルです。

同僚であっても共に働く仲間、というよりは、協力者だったり、時には成果を競う競争者であるという意識の方が強いでしょう。

仕事で悩んだり困っても、助けてもらったりフォローしてもらったり…って感じではなさそうですね。

そうですね。互いにフォローしあって仕事を進めていく日系企業のスタイルとはかなり異なります。

一方で人間関係がドライで楽だ、と感じる人もいますから、「地獄だ」と感じるかどうかは結局価値観にあうかどうか、かもしれないですね。

外資系企業で働くなら、ハイプレッシャーに耐えられるメンタルのタフさが必要です。

良くも悪くも人間関係はドライで自立的であることを求められるので、自分の価値観とあうか考えてみよう!

理由その5|英語が苦手だとやっぱり大変

やっぱり英語は必須ですよね・・・

転職する企業やポジションによって、英語が必要かどうかは変わります。

外資系企業といっても従業員のほとんどが日本人で、本社とのコミュニケーションもほぼ発生せず、普段の業務で英語を全く使わないという場合もあります。

一方で業務を遂行する際に本社とのコミュニケーションが比較的密に行われるケースは、英語力が必須です。

また管理職を目指す場合、管理職になった時に本社への報告や連携の機会が増えるため、将来的には英語力が必要となることもあります。

英語を業務で使うなら、TOEICの点数が高くても実用的な英会話などができないと、業務に支障をきたし挫折してしまうケースがあります。

業務に必要なコミュニケーションがとれない状態は、確かに地獄といえるでしょう。

転職活動の際、志望する企業でどれくらいの英語力が必要か、自分の英語力が通用するかを慎重に確認しておきましょう

出向して外資系で働いてみたら全然英語でのコミュニケーションがとれなくて、毎日トイレに閉じこもって泣いてた・・・っていう話を聞きました・・・(涙)

それは地獄ですね・・・

いずれにしてもキャリアアップし管理職になると、本国との連携や交渉が必要なシーンが増えます。

そのため若手のうちは英語が必要なくても、キャリアアップするにつれ英語の必要性が高まることが多いよ。

昇給や昇進を狙うなら英語力は磨いておきたいですね!

外資系企業でも、必ずしも英語が必要とは限りません。

一方でキャリアアップに伴って、英語の必要性が増すことが多いため、志望するキャリアによっては準備しておく必要があります。

理由その6|退職金や福利厚生がない?!

外資系企業の場合、退職金制度があることは稀です。

え・・・僕の老後大丈夫でしょうか・・・。

外資系企業には退職金制度は基本的にありません。

外資系企業に退職金がない理由は以下の3つです。

  • 日系企業と比較し年収が高く設定されていることが多い
  • 完全成果主義的な人事制度
  • 終身雇用という概念が外資系企業にはない

一方で、日系企業でも導入が増えている確定拠出年金制度を設けている外資系企業もあります。

確定拠出年金制度とは、毎月の基本給から一定額を積立・運用に回すことができる制度のことです。

この積立金額を退職後の老後に一時金として受け取ることができ、年金のように分割して受け取ることができます。

確定拠出年金制度を活用したり自分で貯蓄・投資を利用して、自分で計画的に備える必要がありそうですね。

福利厚生についても、外資系企業は日系企業ほど充実していない場合がほとんどです。

特に家賃手当や社宅制度などは、外資系企業には無い場合が多く、経済的なインパクトも大きいため、転職を決める前に確認しておくと良いでしょう。

一方で休暇については日系企業より多かったり、社食やリラックススペースなどオフィス環境が充実していたりするケースもあります。

基本的に「手当」と呼ばれるものは、外資系企業には無いと考えておいた方が良いでしょう。

仕事の成果がすべて給与に反映されるのは外資系企業の良さです。一方で日系企業のような「保証」はないので自己責任でお金の使い方や将来の備え方について考える必要があります。

外資系企業の場合、退職金や福利厚生には期待できません。

結果はすべて給与に反映されるので、あとはきちんと備えたいなら自己責任で!

外資系で、激務&地獄なのはどんな企業?

外資系金融や外資系コンサルは要注意!激務率が高い業界

外資系企業の中でも、金融やコンサル業界は残業時間が多く激務だと言われます。

調査結果から、外資系のIT業界と金融業界を比較してみましょう。

IT業界の場合、月40時間以上の残業をしている人の割合が11%なのに対して、金融業界の場合は39%。

金融業界の方が、残業時間が長い人の割合が多いことがわかります。

一方で業界ごとにもう少し詳細を調べてみると、イメージとは異なる面も見えてきます。

例えば金融業界の場合、以前は徹夜・終電は当たり前で激務…というイメージがありましたが、近年は労働環境の改善が進んでいます。

実際に各企業ごとの残業時間を見てみましょう。

外資系金融企業の残業時間
企業名 残業時間(月間)
三菱UFJモルガン・スタンレー株式会社 30時間
バークレイズ証券株式会社 41.2時間
ゴールドマン・サックス証券株式会社 66.8時間

openworkのデータをもとにアジアマガジンが作成(2022年1月現在)

いかがでしょうか。代表的な大手外資系金融企業の残業時間を見てみると「全然激務じゃない…?」と感じませんか?

もちろん同じ外資系金融業界の中にも、まだまだ残業時間が多い企業もありますが、一概に外資系金融は激務とは言えなそうです。

同じように外資系コンサル業界についても、実際の残業時間を見てみましょう。

外資系コンサル企業の残業時間
企業名 残業時間(月間)
アクセンチュア株式会社 39.6時間
ボストン・コンサルティング合同会社 74.0時間
マッキンゼー・アンド・カンパニー日本支社 81.6時間

openworkのデータをもとにアジアマガジンが作成(2022年1月現在)

外資系金融業界と比較すると、外資系コンサル業界の方が残業時間が多そうですね。

一方で、アクセンチュア株式会社は月間の残業時間が39.6時間ですから、かなりホワイト企業といえるのではないでしょうか。

他業界と比べると、外資系金融業界や外資系コンサル業界は残業時間が多めです。

一方でそれぞれの企業の残業時間を見てみると、「激務」というほどではないことも。

実際に志望する企業の残業時間や働き方について、しっかり調べる必要がありますね。

職種によっても、激務かどうかに違いがある!

同じ企業内でも、部門・職種によって激務かどうか異なります。

外資系企業に限らず一般的な傾向として、バックオフィス部門や事務職の場合には残業が少ないことが多いでしょう。

逆にコンサルタントや営業職、クリエイティブ関連の部門の場合には残業時間が長く激務になりやすい傾向があります。

また、役職によっても残業時間が変わります。

管理職になると通常業務に加え、部下の教育やマネジメントの業務も加わるため、忙しさが増しやすいでしょう。

自分の今後のキャリアプランと、希望する働き方がマッチするかどうかも、検討しておくと良いですね。

同じ企業でも、部門や役職によって働き方が異なることもあります。

志望する企業について知ることはもちろん、志望するポジションで実際に働く人の働き方を確認しておきましょう。

本社とのコミュニケーションに振り回されて、激務…ってことも!

外資系企業でも、国内に事業の決済権があり完結している場合と、常に本社と連携し指示を受けながら業務を遂行する場合があります。

本社との連携を密にとっている場合、現地の時間にあわせてミーティングが行われることもしばしば。

そのため、時差の影響で夜遅くに対応したり、休日を返上する…なんてこともあります。

また本社の都合やコミュニケーションミスで、突然業務が増えたり、無理な納期を指定されてしまうことが多く、結果として激務になりがち・・・なんてこともあるようです。

本社とのコミュニケーションが多い場合、英語力がより必要になる場合も多くあります。

志望するポジションでの実際の業務の進め方・流れ(特に本社との連携頻度や方法)を事前に聞いておけると安心ですね。

ベンチャー・中小企業が激務なのは、日系も外資系も同じ

大手外資系企業の場合、組織体制がしっかり決まっていて人数も多いため、業務が適切に分担されています。

そのため、1人あたりの負担が過剰に多くなるようなことはありません。

激務のイメージがあり外資系金融業界や外資系コンサル業界でも、大手企業であるほど働き方が見直されています。

一方でベンチャーや中小企業の場合、少数精鋭で1人が抱える業務量が多くなってしまいます。

外資系企業に限らず日系企業も同様ですが、やはりベンチャーや中小企業は激務になりやすい環境といえますね。

企業規模が小さい場合、1人あたりの業務量・責任が過剰になりがちで、組織体制も整っていると言い難いことがほとんど。

志望する企業の規模が小さい場合には、ある程度激務であることも覚悟しておいた方が良さそうです。

外資系企業はやっぱり地獄だった…転職して後悔する人って?

外資系企業では、合う・合わない人がはっきりと分かれます。

というのも、外資系は外資系特有の文化や特徴が存在しているからです。

外資系企業に転職して後悔しやすい人の特徴をご紹介します。

向上心が低く、スキルアップし続ける意欲がない人

外資系企業では、常に成果を出すことを求め続けられます。

一方で、外資系企業は基本的に即戦力採用を前提としているため、人材育成のノウハウや体制が整っていないことも多くあります。

そのため、成果を出し続けるためには、自分自身で必要なスキルを見極め習得していくことが必要です。

社外のトレーニングが用意されており、必要なものを自主的に選び参加する、という場合もあります。

いずれの場合にも、常に仕事と平行して自分のキャリアやスキルアップのための行動をし続けることが当たり前の環境といえます。

失敗すると気持ちが切り替えられないなど、メンタルが強くない人

外資系企業の場合、果たすべき責任が明確に定義されており、達成できていない場合にははっきりと責任を問われます。

また、もし仕事で失敗した場合、失敗そのものよりもその後にどうリカバリーできるか、で評価が大きく変わります。

うまく結果が出ない時や失敗してしまった時、その状況に屈せずに、立ち向かっていけるタフさや粘り強さが求められます。

外資系企業の場合、失敗してしまったことやそこに至るまでのプロセスよりも、失敗した後にどう行動するかが重視されます。

失敗をいつまでも気に病んでしまったり、前向きな思考に切り替えることが苦手…という人には厳しい環境です。

コミュニケーションや意見を主張することが苦手な人

外資系企業では、働く人の国籍も様々。

多様なバッググラウンドを持つ人達と共に働く、という場合が多くあります。

それぞれの人が異なる文化や価値観を持っていますので、よりコミュニケーションのハードルが高い環境です。

一方で自己主張が当たり前の環境で、自己主張しないことにはバリューを発揮できません

コミュニケーションのスタイルも違うため、言い方・感情表現の違いに戸惑うことも多いですね。

いちいち気にせず、それぞれの「違い」として捉え受け流せる強さも大切です。

自分から積極的に行動できない人

外資系企業では、業務を進める上で常に指示をもらいながら…ということはまずありません

自ら行動できなければ、仕事が回ってこなくなることさえあります。

新しいプロジェクトが始まる時、新しい施策を実行する時に、自ら手を上げられる積極性が必要です。

また、目的を達成するために何が必要かを自ら考え、優先順位を決断して行動していける実行力も求められます。

日本には「出る杭は打たれる」という言葉がありますが、外資系企業には自ら行動したりチャレンジした人を応援する文化があり、外資系企業の強みであり良さだといえます。

「誰かがやってくれるだろう…」「とりあえず周囲の様子を見てから…」という姿勢だと、外資系では成果を残せません。

失敗を恐れず、チャレンジすることを楽しめる強さが必要です。

新たにチャレンジすることやフレキシブルな対応が苦手な人

外資系企業の場合、特にトップダウンの傾向が強く、トップの決定で組織体制や方針が変更になることがよくあります。

意思決定のスピード感も、日系企業と比較して格段に早いといえます。

変更があるたびに戸惑っている時間はなく、変更に柔軟に対応し、成果を残していける力が必要です。

急に上司が変わったりプロジェクトメンバーが変更になる、なんてこともよくあります。

変化を楽しめる強さがある人は外資系企業でも活躍できます。

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外資系企業に転職しても問題なさそうですか?

せっかく転職するのであれば、直ぐに辞めることになって後悔なんてパターンは避けたいですよね。

外資系転職の失敗を防ぐための転職活動の方法をお伝えします!

外資系転職が地獄になるかは自分次第?失敗しないための方法とは

転職には失敗のリスクがどうしてもついてきます。

それは日系企業への転職でも、外資系企業の転職でも同じ。

絶対に転職に失敗しない方法は存在しませんが、リスクを下げるためにしておきたいことがあります。

転職活動中は企業研究を徹底する

企業の風土や条件など、企業のホームページ・採用サイトなどで情報が得られるもの逃さず調べましょう。

従業員からのリアルな声を見ることができる口コミサイトなども活用すると良いですね。

また経済ニュースや業界ニュースなどをチェックして、業界の動向やその中での志望企業の動きなどもチェックしておくと、より理解が深まります。

また最近はSNSを通して、人同士が気軽に繋がりやすくなっています。

志望度合いが高い企業なら、自分の人脈をたどって直接働いている人と話を聞いてみることができないか、チェレンジしてみても良いですね。

外資系に強い転職エージェントを味方につけて、内部情報を得る

転職エージェントは、情報をたくさん持っています。

一般的に公開されてない情報も入手していますので、転職活動を成功させたいなら必ず活用しましょう。

例えば収入に関することなど、直接確認しづらかったり交渉しづらかったりすることも、転職エージェントを活用すると良いでしょう。

入社する前に不安に思うことは、遠慮せずにしっかり確認し納得して入社できることが大切です。

入社してみないと分からないことも多い。チャレンジする覚悟も必要!

転職を決める前に、志望する企業の情報や自分自身に向き合い、掘り下げて考えることが大切とお伝えしました。

一方で、やはり入社してみないと分からないことが多いのも事実。

しかし外資系でのキャリアを積むなら、転職に対してのネガティブなイメージはあまり無いため、再チャレンジしやすいというメリットもあります。

万が一入社後の不一致が多く、転職を重ねることがあっても、前向きな姿勢とキャリアを自ら築く覚悟があれば道は開けるでしょう。

1度きりの人生だから、思い切って飛び込んでみることも大切!転職するならとことん自分と向き合って決断しましょう!

外資系企業の転職におすすめの転職エージェント

外資系企業への転職する手段は知人の誘いを除くと、「転職エージェント」を利用することです。

就職するしないに関わらず、まずは外資系企業への就職のプロに相談をして、まずは自分自身の外資系企業への就職の可能性を把握しましょう!

外資系への転職は考えているんですけど…

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