外資系に転職するのに年収を上げないともったいない!年収UPの秘訣を大公開

海外就職・転職の情報発信をしているアジアマガジン(@asia_maga)です。

この記事でお伝えできること

  1. 外資系の給与が高い理由
  2. 外資系企業と日系企業の賃金制度の違い
  3. 外資系で転職するのに年収を上げたい
  4. 外資系の給料交渉
  5. 外資系に転職して年収を上げる方法

外資系企業といえば、ワークライフバランスを保つことができ高収入のイメージですが、

「なんで外資系に転職すると年収が高いの?」

と疑問を感じてしまいますよね。

実際に就職相談にのっていても、外資系を考える人が増えてきています!

そこで、今回は外資系に転職した際の年収情報ついて解説していきますね!

この記事を読めば、外資系企業に転職した際に年収UPを望めます!

すぐにでも、外資系企業を検討したい方は、この記事の後半部分で外資系就職におすすめの転職エージェントをご紹介しているので、是非チェックしてみてくださいね。

外資系企業の年収が高い理由を一発解消!

外資系の採用は中途採用が多く、即戦力を求めています。

採用には年齢・勤続年数などは全く関係ないです!

外資系は日系企業と比べて、様々な企業から転職した人で集まっている企業です。

それにより、職種やポジション、あなたの実績やスキル、前職の年収を気にしつつ市場価値をシビアに判断されます。

また日系企業に勤めていた若い人が外資系に転職した際に評価されて年収が跳ね上がることがあります!

ですので、外資系の年収が高いというのは人それぞれになります。

年齢と年収を日系企業と比較した場合

日系企業:評価によって個人の年収には差があるが、年齢ととも右肩上がりで年収が上がっていく。

外資系企業:個人によりバラツキが多く、20代〜50代でも最低年収者の水準は変わらない、

この年収に違いが生じる点は賃金制度にあるので、外資系企業と日系企業の異なる賃金制度を見てみましょう。

外資系企業と日系企業の異なる賃金制度を大公開!

外資系企業と日系企業の賃金制度に異なる点が3つあります。

異なる点

  1. 日系企業は「職能給」
    →勤続年数によって年収が上がっていく傾向

  2. 日系企業は「モデル賃金」がある
    →定年までの想定年収が予測できる

  3. 賃金の変動
    →日系企業は年収が激減することはほぼない

一つずつ紹介していきますね!

異なる点1|日系企業は職能給的考えが当たり前

日系企業は能力・年齢に応じて賃金が上がっていくような年功的な環境があります。

長い勤続年数を積むほど経験もし優秀な人材になるという考え方です。

しかし、外資系では職務給というように「仕事」にお金の価値がつきます。

また、日系企業では会社内で空いたポジションに他の職種から移動してくることもありますが、外資系企業では空いたボジションを担える人間がいなければ、躊躇なく外部から即戦力の人材を確保します。

日系企業は年功序列が強く、外資系では成果主義が強いですね。

異なる点2|外資系にはモデル賃金が存在しない

日本の大手企業に入社すると、「自分の勤続年数が何年目になったら、だいたいこのくらいの年収はもらえるだろう」という想定ができます。

その点、モデル賃金があれば将来のためにという意識になる方もいれば、これから長く働いてもこの程度かと我慢ができない方もいます。

外資系の場合は、成果主義のため年収の変動はありますし、成果を出せれば急激に上がったりします。

管理職クラスになればなるほど自分の賃金がどう変動するか予測することは難しくなります。

異なる点3|賃金の変動

外資系では年齢や勤続年数に関係なく成果主義であるため、若くても結果を出せれば管理職に昇進することも可能です。

もちろん昇進すれば年収も大幅に上昇します。

しかし、結果を出せずにいると「低業績者」と判断され年収が下がってしまうこともあります。

外資系のボーナスと高年収の理由を解説しました!

次に転職前に理解しとくと良い「福利厚生」と「外資系のメリットとデメリット」を紹介しますね。

外資系の福利厚生も年収が高い理由にある!?

そもそも、外資系には福利厚生という概念がありません。

日系企業の給与体系は基本給に残業手当や住宅手当、家族手当などの諸手当が充実しています。

一方で外資系は基本的にそれら全ての手当を全て込みの給与体系となっています。(例外な企業もあります)

また、退職金に関しても外資系企業は終身雇用という概念がないので、離職されることも前提として捉えているので退職金を支払う企業は基本的にありません。

外資系の年収も福利厚生が影響しているのです!

福利厚生には2種類ある

ひとくくりにされることが多い福利厚生ですが、実際には2種類あります。

1つめ|法定福利費

まず、法定福利費というものがあります。

こちらは法律によって使用者に実施が義務づけられている福利厚生にかかる費用のことで、一般的に社会保険料の事業主負担分のことを指します。

健康保険料や厚生年金保険料等の一部は会社が支払ってくれますよね。

そのことを言います。

法律で義務づけられているものになるのでこの法定福利費に関しては日系企業と外資系企業で大きな差はありません。

2つめ|法定外福利費

もう1つが法定外福利費です。

法定福利費は法律によって定められていない使用者が独自に設定できる費用のことをいいます。

具体的なものをあげると住宅手当や社員寮等の住宅関連のものや社内部活動や資格取得の支援、社員食堂や退職金制度などがあります。

日系企業ではこちらの福利厚生を充実させている企業もあります。

法定外福利費の全国平均値が約25,000円です。

内訳としては住宅関連の補助とライフサポート関連の補助が大半をしめています。

住宅関連は住宅手当の支給や社員寮の提供等があげられ、ライフサポートは給食や社内預金制度などがあげられます。

外資系では福利厚生が年収に含まれていることもあるため、高年収になっている企業もあります!

外資系の福利厚生についてはこちらの記事で解説してるので載せておきますね。

外資系に福利厚生は期待するな。日系企業と比べて損or得?

2017年12月6日

退職金制度も年収UPに関連!?

そもそも、外資系ではどうして退職金制度がないのでしょうか?

それは外資系の給与に対する考え方にあるんです!

成果主義的な人事制度

外資系では成果を重視します。

毎月の給与も成果を出すことができなければ減額され、最悪リストラということもありえます。

日系企業では、成果を出していても出していなくても、一定期間勤務をした方には退職金を支払う制度になっていますが、成果重視の外資系には退職金という概念がありません。

元々の年収が高い

外資系では日系企業のように基本給+手当という考えではなく、あらかじめ全ての手当を加味した給与額として基本給を設定しています。

外資系は固定年収なところが多いです。

日系企業では退職金として支払う分の金額を、あらかじめ給与額に含めている場合があります。

終身雇用という概念がない

日系企業では長い間、終身雇用制度が採用されていました。

1つの会社に勤めて定年まで働くことが基本とされていたので、長く働いた感謝を込めて退職金制度を設けています。

一方で外資系企業では転職は当たり前とされていて、終身雇用という概念はありません。

転職されることを前提に採用すること自体も、退職金がない理由になります。

日本の大手企業では退職金があることは当たり前と言われているくらいなのに、外資系企業では退職金がないのはびっくりでしたね!

外資系に転職するからには高年収になりたい!とっておきの方法とは?

外資系に転職する際にとっておきの方法は「給与交渉」です!

外資系に転職する際の給料交渉するタイミングは、2つのパターンによって最適なタイミングが変わってきます。

給料交渉のタイミング2つのパターン

  1. 転職エージェント経由で転職を考えてる方
  2. 直接応募で転職を考えてる方

あなたがどう転職活動をするかによって給料交渉をするタイミングが違ってきます。

それぞれのパターンで最適なタイミングを紹介しますね。

転職エージェント経由で転職をお考えの方のベストタイミング

タイミングというより転職エージェント経由の場合は、給料交渉は転職エージェントに任せるのがいいです。

転職エージェントはすでにあなたの希望年収や職種、お人柄などを把握しているため、交渉もあなたの希望年収に合うように交渉してくれます。

もし、希望年収に至らなかった場合は、内定を辞退することも可能です。

内定辞退の連絡は転職エージェントがしてくれますのでご安心を!

また転職エージェントを利用して給料交渉するメリットを紹介しますね。

転職エージェント経由で給料交渉を行うメリット

メリットは大きく1つです。

転職エージェントを利用することで、企業側に悪い印象を与えず給料交渉をすることが可能になります。

交渉は転職エージェントがしてくれるため、面接時に自分で交渉することがほとんどないです。

もし面接時に希望年収を聞いてきても、事前にエージェントとどう伝えるかを相談しておくことで相手に悪い印象を与えなくて済みます。

内定をもらった後に希望年収より提示額が下回っていた場合、エージェントに伝えるとそのまま交渉してもらうことが可能です。

全てをエージェントに頼れるので、スムーズに転職活動をすることができます。

しかし、デメリットも一部あるようなので紹介しておきますね!

転職エージェント経由で給料交渉を行うデメリット

あなたに転職経験が複数あった場合は、気持ち的に物足りなさを感じてしまうかもしれません。

今までにエージェント経由ではなく、自分で給料交渉を行ってきた方にとっては、エージェントと企業間に挟まれているので「もっと上げれたでしょ」と思ってしまう方もいます。

あなたの納得のいく年収が提示されるまで粘るのもいいかもしれませんね!

でも転職エージェントって本当に交渉してもらっているのかわからなくない?

ちゃんと交渉していますのでご安心ください!

転職エージェントの売り上げは、紹介料が主になります。

その紹介料についてご説明しときますね。

転職エージェントの紹介料の計算の仕方

求職者の企業側から提示される年収×約35%=売り上げ

これが転職エージェントの売り上げに繋がるため、エージェントも年収を上げてもらえた方がいいのです。

なので、エージェントはしっかりと交渉してくれているので安心してください!

外資系に強い転職サイト/エージェントをまとめた記事もありますので参考にしてください。

外資系転職に強い転職サイトおすすめ3選!3つの転職サイトの強みを徹底解説

2019年3月8日
すぐにでも、外資系企業を検討したい方は、この記事の後半部分で外資系就職におすすめの転職エージェントをご紹介しているので、是非チェックしてみてくださいね。

転職エージェント経由以外の給料交渉のタイミング

転職エージェントを利用しないで給料交渉をする場面が2つあります。

給料交渉をする2つのベストタイミング

  1. 面接官から希望年収聞かれたとき
  2. 希望年収を聞かれなかった場合、一次面接の逆質問で聞く

ベストタイミングを1つずつ詳しく説明しますね。

面接官から希望年収を聞かれるタイミング

転職エージェント経由でない場合は、希望年収を直接伝えなければなりません。

この聞かれるタイミングまでに自分で事前に希望年収を伝える準備をしておきましょう。

自分の市場価値がどのくらいかわからない方は給料の考え方を後半部分に載せてありますので、そちらを参考にしてください。

一次面接で逆質問をするタイミング

内定をいくつかもらっており、転職活動をスムーズに終えたい場合はこのタイミングがベストです。

希望年収を伝えた上で、1次面接を通過することができれば、2次面接は給料アップを対応してくれる企業もあります。

1次面接で落ちてしまっても、受けなくなった分の時間と労力を他に回すことができると考えるようにしましょう。

面接で給料UPさせる成功法を伝授

給料交渉の際にグイグイいくような態度を見せる方はいないと思いますが、できる限り謙虚で交渉しましょう。

相手に悪い印象を与えることだけは注意してください。

給料目的で企業を選んでる訳ではないことを伝え、前職の実績や成果に裏付けられた自分の市場価値を考えて提示しましょう。

給料を上げて欲しい明確な理由を伝えるのもポイントです。

前職での実績や成果に基づき交渉に入る

今まで頑張ってきた実績や成果をアピールすることはとても大切です。

自信や意欲だけを面接の際にアピールするのはいいのですが、給料交渉の際には無意味になります。

もし、実績や成果が数字として残っていれば、目に見える形でアピールすると伝わりやすいです。

応募先の企業の業界の給料相場を理解しつつ、あなたの適切な給料を計算して下さい。

もし、給料相場の平均や前職よりも高い年収を希望するのであれば、目に見える形のものをアピールする必要性が高まってきます。

給料を上げて欲しい理由を明確に提示する

根拠の基づいた給料を提示かつ、面接官に同調、共感してもらえるような内容を伝えましょう。

以上の2点を踏まえて面接に望むと交渉が成功しやすいです!

成功法とは別に交渉の際の意識構えと注意点についても押さえておきましょう。

給料交渉をする際の意識構えと注意点

3つほど意識すべきポイントがあるので紹介しますね。

3つのポイント

  1. 給与交渉は謙虚に堂々と

  2. 収入は毎月の給料だけではないことを理解する

  3. はっきりと主張して、交渉は端的にまとめる

この3つを意識するだけで相手に悪い印象を与えずに、給料交渉をすることができます。

意識するポイント1|給料交渉は謙虚に堂々と

前述で述べた通り、交渉は謙虚な姿勢が大切です。

また、外資系の給与交渉は堂々としなくてはなりません。

堂々との意味は、態度ではなく意識を堂々とするということです。

外資系の面接では、あなたがどのようなスキルや能力を持ち、その企業でどう活躍できて価値を提供できるかという明確な根拠のアピールが必要です。

根拠があれば企業もきちんと検討してくれます。

給料は労働に対する適正な対価ですので、堂々としても大丈夫です。

意識するポイント2|収入は毎月の給料だけではないことを理解

ベンチャー企業で多い、自社株やストックオプションの割り当てもあることを理解しましょう。

また外資系企業は本社のある国と同じくらいの手厚い福利厚生がある場合もあります。

例えば、「住宅手当」ですが、社員が住んでいる賃貸の住宅を「社宅」として会社が借り上げるというケースもあります。

固定給のみに目を向けず、会社が用意しているコストなどを把握して給料交渉をするようにしましょう。

意識するポイント3|はっきりと主張して、交渉は端的にまとめる

はっきりと主張することが重要です。

「自分の要求を主張する」ということは外資系にとってとても大切です。

外資系では仕事面でも主張することが多いので意識すると良いでしょう。

意識するポイント1と2を踏まえた上で、はっきりと主張すると良い印象がつきます。

給料交渉で主張するときのポイントを3つありますので紹介しますね。

主張する際のポイント

  1. 自分が要求する際には根拠や理由をつける
    →相手を共感、納得させるだけの明確な根拠や理由を準備しておきましょう。

  2. 今の給与だけではなく、今後の給与の伸びも含めて主張する
    →入社時の提示額だけではなく今後の将来的な給与の伸びも確認しておく

  3. 交渉は短く、なるべく早く終わらせる
    →営業の交渉もそうですが、長引かせると相手に悪い印象を与えます。できる限りサクッと終わらせるようにしましょう。

自分と企業の双方で納得のいく給料交渉ができるように気をつけましょう。

相手に悪い印象を与えてしまう交渉例

交渉に入るとあながちやってしまうことがあります。

以下の4つの例のようなことをしてしまうと相手に悪い印象を与えてしまうので事前に把握しておくと良いでしょう。

悪い印象を与えてしまうパターン

  1. 自分の市場価値以上の希望額を要求する
    →自分のスキルや能力をアピールすることはとても大切ですが、自分で自分の実績を過大評価してしまうと信頼を失ってしまいます。自分の市場価値を改めて客観的に観ることを心がけましょう。

  2. 他社と給与を比較する
    →「他の会社でこれだけ出していたのですが…」などというのは絶対に避けましょう。

  3. 給与交渉の話題が大半をしめる
    →面接は給与の交渉をする時間ではないです。自然な流れで給与交渉に入りサクッと終わらせる努力をしましょう。

  4. 保持している資格を根拠に上乗せを求める
    →資格を根拠に交渉するのは明確な根拠で悪いことではないのですが、その資格がその企業にとってどれだけ有益なものなのかを理解しましょう。

なんども繰り返しになってしまいますが、要求には必ず根拠が必要です。

あなたの前職の役職や経験年数よりは成果や実績が外資系では求められます。

あなたが希望する企業でどうそれが活かせるのかを相手にイメージさせることが重要です。

給与交渉の前に準備すべきこと(給与の算定方法など)

給与の算定はいろんな角度がら決めることをオススメします。

前もって準備しておくといいことを3つ紹介しますね。

準備しておくこと

  1. 応募先の企業の福利厚生や研修制度を調べておく
    →給料だけでなく福利厚生も把握しておきましょう。意識するポイントでも述べた通り、「住宅補助」などもあるので確認が必須ですね。研修制度が整った会社であれば、研修費用のことも頭に入れて計算しましょう。

  2. 給料の相場を調べる
    →固定給と変動給を把握しておきましょう。固定給は業界や職種などによって全然違うのでリサーチが必要になります。転職エージェントを利用すれば、全て調べてもらえます。

  3. 自分の市場価値を計算する
    →自分の市場価値というのは、自分でもわからないことが多いです。一度転職エージェントを利用して市場価値などを聞いてみるのも一つの手ですね。

給与交渉は事前準備も必要です。

事前準備することで堂々と主張することができるようになります!

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色々解説してくれたけど交渉が不安だなぁ…

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2.選択肢を広げるため(外資系企業は企業によって風土が違います)

3.大手ならではの選考突破のノウハウを共有してくれるため

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