外資系のボーナスのしくみ/算出方法まで解説|外資系はなぜ給与が高い?

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この記事でお伝えできること

  1. 外資系企業のボーナスのしくみ
  2. 外資系の給与が高い理由
  3. 外資系企業と日系企業の賃金制度の違い
  4. 外資系の福利厚生
  5. 外資系の退職金制度について
  6. 外資系ではリストラがあるのか
  7. 企業にボーナスについて聞く方法

外資系企業といえば、ワークライフバランスを保つことができ高収入のイメージですが、

「外資系ってボーナス出るの?」

と疑問を感じてしまいますよね。

実際に就職相談にのっていても、外資系を考える人が増えてきています!

そこで、今回は外資系企業、特にボーナスについて解説していきますね!

この記事を読めば、外資系企業のボーナス制度について詳しく理解できます!

すぐにでも、外資系企業を検討したい方は、この記事の後半部分で外資系就職におすすめの転職エージェントをご紹介しているので、是非チェックしてみてくださいね。
 

そもそも外資系にボーナス制度ってあるの?

結論から言うと、外資系企業にボーナス制度はあります。

外資系の給与体系について知らない方もいると思うので先に説明しておきますね。

外資系企業の給与は、基本的に年俸制となっています。

年初めに1年間でトータルで支給する合計金額をあらかじめ決められて毎月割り当てられていきます。

年俸制と呼ばれることもあれば、月給の12ヶ月分を固定年収と言い換えられることもあります。

この記事では「固定年収」と呼ばさせてもらいますね。

日本の大手企業ボーナスのしくみ

大手日本企業の年間ボーナスは月給の約4〜6ヶ月と求人募集要項などによく書かれています。日系企業の場合は、個人の給与に基づいて支給額を計算できる企業はなかなかありません。職能給などの等級制度がある会社であれば、基準額が決められて個人の成果によって変動することになります。日系企業ではボーナスがどのように自分に評価されているか分からない傾向があります。

日系企業ではボーナスが自分にどのように評価されているかわかりませんが、外資系企業は固定年収に基づいて計算されることが多いです。

外資系企業では、ボーナスのことをショートタイム・インセンティブと呼ぶことが多いです。

※日本でいうインセンティブ給とほぼ同じです。

このショートタイム・インセンティブの計算式も明らかになっています。

外資系ボーナスの算出方法

具体例を挙げると、

月給の12ヶ月分を固定年収とした場合

外資系のボーナス(ショートタイム・インセンティブ)=固定年収×○○%

この計算式で外資系のボーナスは算出されます。

大体がポジションなどによって異なりますが、10~60%の間の比率が○○に入ります。

下の表は会社の目標が100%で100%を達成した場合に振り分けられるボーナスの比率です。

個人の目標 評価項目A 20%
評価項目B 10%
評価項目C 10%

上の表はあくまで例ですが、売り上げや利益などの会社の目標とこの個人目標を比率で表し算出されます。

しかし、会社の目標を100%を達成しなければ予定通りの金額をもらうことができません。

目標の70%が未満の場合はボーナスの支給がなし、120%達成できれば2倍近くのボーナスを支給などと会社ごとにまちまちなので、転職の際に聞くことをオススメします。

企業に聞きにくい時は転職エージェントを利用すると聞いてもらえるので相手に悪い印象を与えずに安心です!

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外資系の特有のボーナス「アウォード」とは?

外資系企業には普通のボーナス制度の他に「アウォード」があります。

イメージとしては、日本でも年に一度の表彰式や年間MVP賞、新人賞など個人の成果に対して賞金を支給する企業があります。

それを外資系でも年に一度表彰する機会があり、そのことを「アウォード」と呼びます。

このボーナスは通常支給されるボーナスと違い、寸志程度の支給と考えておくと良いでしょう。

あまり金額は期待しないほうがいいです。

外資系企業の給与が高い理由ってなんで?

外資系の採用は中途採用が多く、即戦力を求めています。

採用には年齢・勤続年数などは全く関係ありません。

それよりも職種やポジション、あなたの実績やスキル、前職の年収を気にしつつ市場価値をシビアに判断されます。

日系企業に勤めていた若い人が外資系に転職した際に評価されて給料が跳ね上がることがあります。

ですので、外資系の給与が高いというのは人それぞれになります。

年齢と年収を日系企業と比較した場合

日系企業:評価によって個人の年収には差があるが、年齢ととも右肩上がりで報酬が上がっていく。

外資系企業:個人によりバラツキが多く、20代〜50代でも最低年収者の水準は変わらない、

この年収に違いが生じる点は賃金制度にあるので、外資系企業と日系企業の異なる賃金制度を見てみましょう。

外資系企業と日系企業の異なる賃金制度

外資系企業と日系企業の賃金制度に異なる点が3つあります。

異なる点

  1. 日系企業は「職能給」
    →勤続年数によって給与が上がっていく傾向

  2. 日系企業は「モデル賃金」がある
    →定年までの想定年収が予測できる

  3. 賃金の変動
    →日系企業は給与が激減することはほぼない

一つずつ紹介していきますね!

異なる点1|日系企業は職能給的考えが当たり前

日系企業は能力・年齢に応じて賃金が上がっていくような年功的な環境があります。

長い勤続年数を積むほど経験もし優秀な人材になるという考え方です。

しかし、外資系では職務給というように「仕事」にお金の価値がつきます。

また、日系企業では会社内で空いたポジションに他の職種から移動してくることもありますが、外資系企業では空いたボジションを担える人間がいなければ、躊躇なく外部から即戦力の人材を確保します。

日系企業は年功序列が強く、外資系では成果主義が強いですね。

異なる点2|外資系にはモデル賃金が存在しない

日本の大手企業に入社すると、「自分の勤続年数が何年目になったら、だいたいこのくらいはもらえるだろう」という想定ができます。

その点、モデル賃金があれば将来のためにという意識になる方もいれば、これから長く働いてもこの程度かと我慢ができない方もいます。

外資系の場合は、成果主義のため給与の変動はありますし、成果を出せれば急激に上がったりします。

管理職クラスになればなるほど自分の賃金がどう変動するか予測することは難しくなります。

異なる点3|賃金の変動

外資系では年齢や勤続年数に関係なく成果主義であるため、若くても結果を出せれば管理職に昇進することも可能です。

もちろん昇進すれば報酬も大幅に上昇します。

しかし、結果を出せずにいると「低業績者」と判断され報酬が下がってしまうこともあります。

外資系のボーナスと高年収の理由を解説しました!

次に転職前に理解しとくと良い「福利厚生」と「外資系のメリットとデメリット」を紹介しますね。

外資系の福利厚生はどうなの?

そもそも、外資系には福利厚生という概念がありません。

日系企業の給与体系は基本給に残業手当や住宅手当、家族手当などの諸手当が充実しています。

一方で外資系は基本的にそれら全ての手当を全て込みの給与体系となっています。(例外な企業もあります)

また、退職金に関しても外資系企業は終身雇用という概念がないので、離職されることも前提として捉えているので退職金を支払う企業は基本的にありません。

福利厚生には2種類ある

ひとくくりにされることが多い福利厚生ですが、実際には2種類あります。

1つめ|法定福利費

まず、法定福利費というものがあります。

こちらは法律によって使用者に実施が義務づけられている福利厚生にかかる費用のことで、一般的に社会保険料の事業主負担分のことを指します。

健康保険料や厚生年金保険料等の一部は会社が支払ってくれますよね。

そのことを言います。

法律で義務づけられているものになるのでこの法定福利費に関しては日系企業と外資系企業で大きな差はありません。

2つめ|法定外福利費

もう1つが法定外福利費です。

法定福利費は法律によって定められていない使用者が独自に設定できる費用のことをいいます。

具体的なものをあげると住宅手当や社員寮等の住宅関連のものや社内部活動や資格取得の支援、社員食堂や退職金制度などがあります。

日系企業ではこちらの福利厚生を充実させている企業もあります。

法定外福利費の全国平均値が約25,000円です。

内訳としては住宅関連の補助とライフサポート関連の補助が大半をしめています。

住宅関連は住宅手当の支給や社員寮の提供等があげられ、ライフサポートは給食や社内預金制度などがあげられます。

外資系の福利厚生についてはこちらの記事で解説してるので載せておきますね。

外資系に福利厚生は期待するな。日系企業と比べて損or得?

2017年12月6日

退職金制度はあるの?

そもそも、外資系ではどうして退職金制度がないのでしょうか?それは外資系の給与に対する考え方にあります。

成果主義的な人事制度

外資系では成果を重視します。

毎月の給与も成果を出すことができなければ減額され、最悪リストラということもありえます。

日系企業では、成果を出していても出していなくても、一定期間勤務をした方には退職金を支払う制度になっていますが、成果重視の外資系には退職金という概念がありません。

元々の年収が高い

外資系では日系企業のように基本給+手当という考えではなく、あらかじめ全ての手当を加味した給与額として基本給を設定しています。

外資系は固定年収なところが多いです。

日系企業では退職金として支払う分の金額を、あらかじめ給与額に含めている場合があります。

終身雇用という概念がない

日系企業では長い間、終身雇用制度が採用されていました。

1つの会社に勤めて定年まで働くことが基本とされていたので、長く働いた感謝を込めて退職金制度を設けています。

一方で外資系企業では転職は当たり前とされていて、終身雇用という概念はありません。

転職されることを前提に採用すること自体も、退職金がない理由になります。

日本の大手企業では退職金があることは当たり前と言われているくらいなのに、外資系企業では退職金がないのはびっくりです!

ですが、代わりとなる制度はあるようですよ!

外資系企業の退職金制度

基本的に外資系企業には退職金という制度はありません。退職金が出ないので、外資系への転職は損になってしまうのか?といわれると、一概にはそうはいえません。

外資系の中には確定拠出年金制度をもうけている企業もあります。

確定拠出年金制度とは、毎月の基本給から一定額を積立・運用に回すことができる制度です。

この積立てた金額を老後に一時金として受け取ったり、年金のように分割して受け取ることができるので、一概に損する訳ではありません。

退職金についての記事がありますので載せておきますね。

外資系企業には退職金はない!日系と比べて得or損?

2017年12月7日

外資系はリストラされるの?

外資系でリストラされることは稀にあります。

それには大きな理由が2つあります。

1つめはアメリカの雇用慣習にあります。

アメリカでは”Employment-at-will”という観念があります。解雇・離職が自由にできる環境となっているため、米国流の雇用方法が日本でも適用されている場合があります。

海外では労働者も1つの会社でずっと働くという考えではなく、様々な会社を経験している方が多いですよね。

労働者側が自由に離職できるように、企業側でも自由に解雇できるという文化があり、リストラも多くなる傾向があります。

2つめは給料(人件費に)対する考え方の違いです。

業績が悪化している場合、日系企業では全体的にボーナスを減らしたり、基本給を減らしたりして対策をします。

一方外資系では成果を出している人が転職してしまうのを防ぐために成果を出している人の給料は変わらず、成果の出せてない人をリストラして人件費を削減します。

外資系では日系企業にはない文化の違いや考え方から、リストラが多いことがわかりました。

良くも悪くも実力主義なので、成果の出せない人には厳しい環境になりますね。

リストラについての記事がありますので載せておきますね。

外資系では本当にクビ・リストラがあるのか詳しく解説する

2017年12月6日

おわりに|企業に悪い印象を与えずにボーナスや年収を聞く方法

外資系企業への転職する手段は知人の誘いを除くと、「転職エージェント」を利用することです。

就職するしないに関わらず、まずは外資系企業への就職のプロに相談をして、まずは自分自身の外資系企業への就職の可能性を把握しましょう!

外資系への転職は考えているんですけど…

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